結局、高額療養費制度ってどうなったの?

 去年の2月ぐらいにブログで書いた高額療養費制度の改定のお話なのですが、その時は国民の猛反発や一部の国会議員さんの反対によって棚上げとされたことを記憶しています。これが去年の5月くらいから再協議され、変更されたものが去年の12月に閣議決定され、今年の8月から施行されそうな感じですので、紹介したいと思います。まぁ、まだ参議院決議が残っており(アップの頃には通過してるかな・・・?)、微修正の可能性は残されているものの、ほぼほぼ今回の決定で行くのではないかなぁと思います。
 さて、国民の大反対で棚上げとなった高額療養費制度の改定・・・どのようになったのでしょうか。っと・・・その前に廃案になった案が出た時に書いた私の過去ブログのご紹介をば・・・。

過去ブログ『バリアが薄くなっちゃいそう・・・。(追記あり)

 まぁ、今回取り上げる高額療養費制度の内容とか、去年と言うか一昨年ですね・・・どのような改定になりそうだったのかは、上記ブログを読んで頂けるといいのではないかという感じもしますが、まぁ、改定の流れも含め、かるーく過去ブログとの内容が被りながらも説明し、後半で今年8月からどのように変わるのかを書いていきたいと思います。うーん、あんまり厳しい改定にならなければよいのだけど・・・。

①現状の高額療養費制度ってどんな感じ?
②廃案になったのはどんな感じの内容だったっけ?
③今回改定された高額療養費制度ってどんな感じになったの?
④多数回該当の場合はどうなるの?
⑤その他、変わった所はあるの?

①現状の高額療養費制度ってどんな感じ?

 医療費が高額になった時に非常に強い味方となってくれる高額療養費制度ですが、これがどのような制度かざっくりとですが説明すると・・・日本在住の方は何かしらの健康保険制度に加入していますので、病院にお世話になった方の窓口負担は基本3割負担となります(年齢や収入等で2割、1割負担もあります。)。ただ、その3割負担でも多大な費用負担になった場合、その方の収入によってほぼ一定の金額までで窓口負担を抑え、残りは健康保険等で負担しますよーという制度です。
 って、ほんとうにざっくりとした説明ですね。まぁ、高すぎる医療費負担は家計を壊してしまう可能性があるので、一定額で抑えましょーと言う制度になります。その一定額がどのようになっているかと言うと、こんな感じになっています。

                                     厚生労働省『高額療養費制度を利用される皆さまへ』より

 こんな感じですね。70歳未満の方においては収入に応じて5段階に分かれていて、それぞれで支払限度額が決められています(1%の上乗せはあるのですが・・・。)。70歳以上の方においても6段階に分かれていて、それぞれの限度額が決められている感じですね。
 ちょっとわかりにくいので、70歳未満の方で『ウ(年収370万円から770万円の方)』を例にしてどんな感じになるのかを見てみたいと思います。

区分『ウ』で月100万円の医療費が掛かった場合・・・

窓口3割負担:100万円 × 3割 = 30万円
自己負担額 :80100円 + (100万円 - 267000円) × 1% 
       = 80100円 + 7330円 = 87430円
高額療養費 :30万円 - 87430円 = 212570円

となります。本来の窓口負担は3割負担で30万円かかるところ、高額療養費として保険者(協会けんぽなど)から212570円が支払われますので、87430円の自己負担で済むことになります。まぁ、医療費が高ければ1%の負担割合でも金額は上がりますが、ほぼほぼ固定金額の医療費負担で済むことになりますね。これだと、保険診療に限りますが、医療費が高くなりすぎる事を気にする事もなく、安心して病院に通う(もしくは入院する)事ができますね。

 また、この高額療養費制度には毎月の医療費について適用される制度なのですが、多数回該当する場合(1年で4回以上)、より医療費を抑える制度設計となっています。まぁ、重病や慢性疾患などになって、高額な医療費が掛かる場合、高額な上に何カ月も入院したり、通院が続いたりして、長期間の療養が必要になりますので、この多数回該当と言う制度はありがたい制度ですよね。
 その多数回該当がどのようになるのかというと、こんな感じです。

                                       厚生労働省『高額療養費制度を利用される皆さまへ』より

 より限度額が低くなって、金額が完全固定なった感じですね。まぁ、お金が掛かるは掛かるのですけれど、長期療養の場合、収入も心もとなくなることも十分考えられますし、医療費負担が定額で抑えられるのは安心できる材料となるのではないかと思います。

 さて、この様に万が一の時に心強い味方である高額療養費制度ですが、どのように変更される予定だったのでしょうか。次に廃案となった一昨年案をかるーく見てみたいと思います。

②廃案になったのはどんな感じの内容だったっけ

 まぁ、廃案になったので、今後、この表の様にはならない事もありますし、ここで表を出すと混乱するかなぁとも思いましたが、いちおー出しちゃいます。
 一昨年から去年に掛けて議論された高額療養費制度の限度額は下の表の様になっていました。

    令和7年8月から

    令和8年8月から

    令和9年8月から
                                           厚生労働省『高額療養費の見直しについて』より

 まぁ、廃案になったので表だけさらっと出しちゃいますね。当初案では令和7年(去年)8月から令和9年(来年)8月までの毎年8月切り替えで、3段階で改定が行われる予定でした。各ランクが3つに分けられたうえで、ランク内の最低金額の所は多少の負担額アップ、そこから段階的に負担額が上昇していく感じになっていました。
 また、多数回該当の場合の金額も上がっており、長期療養が必要ながん患者の方の団体などから、抗議があったことも記憶に新しいですね。当然、長期療養の方は働く事にも苦労されると想像できますので、この負担額が上がると、生活が脅かされる事になると思われます。そういう意味においても、この去年から始まる予定だった改定案は廃案になってよかったと感じています。

 まぁ、廃案になった改定案を長々と語ってもしょうがありませんので、とっとと・・・今回の改定の内容に移っていきたいと思います。どのような感じで変更になったのでしょう。

③今回改定された高額療養費制度ってどんな感じになったの?

 さて、国民の猛反発を受けて、棚上げになっていた高額療養費制度の改定ですが、今回出てきた改定はどの様になったのでしょう。まずは月々の限度額に絞って見て行きたいと思います。
 ここでは月限度額の金額の比較のみを行って、その他の変更点(表には書いてありますが・・・)においては後程、見て行きたいと思います。その、新しい限度額の改定表は以下の通りです。

                                           厚生労働省『高額療養費の考え方について』より

 うーん、なんかわかりにくいし、比較がしにくいなぁ・・・。ちょっと廃案の案も含めながら、どのような金額になったかを見てみたいと思います。より分かりにくい表になっちゃったらどしよ💦
 変な表になる不安を抱えながら・・・まずは今年8月からの分です。区分は年収換算で行っちゃいますね。また、医療費に一定の金額を引いて1%を掛けたものの記載は省いちゃいますね。

年収現状廃案新案対現状対廃案
約1650万~252600円367200円270300円+17700円-96900円
約1160万~1410万325200円-54900円
約1160万~1410万290400円-20100円
約1040万~1160万167400円220200円179100円+11700円-41100円
約950万~1040万204300円-25200円
約770万~950万188400円-9300円
約650万~770万80100円113400円85800円+5700円-27600円
約510万~650万100800円-15000円
約370万~510万88200円-2400円
約260万~370万57600円69900円61500円+3900円-8400円
約200万~370万65100円-3600円
~約200万60600円+900円
住民税非課税35400円36300円36900円+1500円+600円

 住民税非課税世帯においては現役世代(70歳未満)の数値を引っ張ってきました。70歳以上の方は低所得の所がちょこーっと違いますので注意してくださいね。
 まぁ、『(医療費マイナス一定額)×1%』が含まれていませんので、これが正確な数値かと問われるとすこーしズレたりもするのですが、大体の負担限度額はこんな感じになります。今年の8月からはどの収入帯においても現状からは負担額増加、去年棚上げになった案からは概ね減少となっていますね。ただ、低所得帯の部分で負担増加となっているのは気になる点ではあります。
 これにおいては翌年も改定が控えていますので、1年限りの負担額の数値となっています。では、来年(令和9年8月)からはどうなるかと言うと・・・こんな感じになります。細かい表ばっか続いてごめんなさいね。

年収現状廃案新案対現状対廃案
約1650万~252600円444300円342000円+89400円-102300円
約1410万~1650万360300円303000円+50400円-57300円
約1160万~1410万290400円270300円+17700円-20100円
約1040万~1160万167400円252300円209400円+42000円-42900円
約950万~1040万220500円194400円+27000円-26100円
約770万~950万188400円179100円+11700円-9300円
約650万~770万80100円138600円110400円+30300円-28200円
約510万~650万113400円98100円+18000円-15300円
約370万~510万88200円85800円+5700円-2400円
約260万~370万57600円79200円69600円+12000円-9600円
約200万~260万69900円65400円+7800円-4500円
~約200万60600円61500円+3900円+900円
住民税非課税35400円36300円36900円+1500円+600円

 来年8月からはこんな感じになります。うーん、非課税世帯以外の区分が3分割されて、その最下級の金額は今年8月と変わらないのだけど、そこからランクが上がる度に、負担額が上乗せされる感じかなぁ。まぁ、金額の多寡的にはともかく、この辺の考え方自体は廃案となった案と大きくは変わらない感じですね。また、この比較表は70歳未満の方の比較表(特に住民税非課税世帯で70歳以上の方は若干数値が変わります。)となっていますので、70歳以上の方はすこーし違う事をご了承くださいませ(表を作りたかってけど、気力が尽きたことは秘密ですよ?)。
 月単位の限度額を見る限り、負担増はあるものの、去年の廃案になったものと比べると、すこーしマイルドになった感じでしょうか。で、今回改定される金額で、どの程度の負担になるかと言うと・・・①で出した例と同様、100万円の医療費、一番対象者が多いと思われる現状において80100円負担区分(現状での負担額は87430円でした。)で考えて見ると・・・次の様になります。
 ただ、カッコ内の一定額を差し引くときの基準額は現状の高額療養費制度での計算を使っていますので、変更があった場合はご容赦くださいね。

今年8月からは・・・
窓口3割負担:100万円 × 3割 = 30万円
自己負担額 :85800円 + (100万円 - 286000円) × 1% 
       = 85800円 + 7140円 =92940円
高額療養費 :30万円 - 92940円 = 207060円

来年8月からは3つの区分に分かれて・・・って、窓口3割負担は省略しちゃいますね。

一番高い区分
自己負担額 :110400円 + (100万円 - 368000円) × 1% 
       = 110400円 + 6320円 = 116720円
高額療養費 :30万円 - 116720円 = 183280円

真ん中の区分
自己負担額 :98100円 + (100万円 - 327000円) × 1% 
       = 98100円 + 6730円 = 104830円
高額療養費 :30万円 - 104830円 = 195170円

一番下の区分
自己負担額 :85800円 + (100万円 - 286000円) × 1% 
       = 85800円 + 7140円 = 92940円
高額療養費 :30万円 - 92940円 = 207060円

となります。この区分で考えると、100万円の医療費で現状80100円の所の区分の場合、今年8月からは1万円強、来年8月からは1万円強~3万円弱の負担増となるのですね・・・。
うーん、かなーり痛い負担増となりそうですね。

 ここでは月額の限度額のみを見てきましたが、多数回該当などはどの様に変わったのでしょうか。次はそちらを見てみたいと思います。

④多数回該当の場合はどうなるの?

 廃案になった前回の案は多数回該当(1年に4回以上該当)に対する金額の引き上げにかなり批判が集中しましたが、今回の改定ではどのようになったのでしょうか?確かに多数回該当する方は重症もしくは慢性的な症状ではないかと思われ、経済的にもかなり厳しくなることが想定されますので、緩和して欲しい所ではあるのですが・・・って書きながら、今回の改定の全体像の表を上の段落で貼っていますので、結果は分かっていると言えば分かっているのですが・・・。
 それでも、サクッと多数回該当だけを抜き取った比較表を出してみますね。今回は廃案の分はなしで、現状と、今回の改定分を比較したいと思います。

収入現状令和8年8月から令和9年8月から
約1650万~140100円140100円140100円
約1410万~1650万140100円
約1160万~1410万140100円
約1040万~1160万93000円93000円93000円
約950万~1040万93000円
約770万~950万93000円
約650万~770万44400円44400円44400円
約510万~650万44400円
約370万~510万44400円
約260万~370万44400円44400円44400円
約200万~260万44400円
~約200万44400円
住民税非課税24600円24600円24600円

ん?比較表と書いておきながら・・・すべてにおいて変更なしだっ!だったら・・・表なんか書かずに変更なしですっ・・・って書けばいいだけだった気もしますが、書いてしまったものはしょうがない。そのまま載せちゃいます💦。
 と、ぼけた事を言うのは置いておいて、多数回該当における負担額の引き上げにおいては批判が多かったこともあり、現状維持となっています。多数回該当の方は慢性的もしくは重症の患者様が多い事も想定され、収入にも不安を抱える方が多い状況を考えると、すっごい良かったのではないかとホッとしています。確かに前の段落で単月における限度額が引きあがる事を書いたのですけど、あれはあくまでも単月の話であって、その負担増となった月をなんとか3回乗り越えれば4回目からは多数回該当の金額に切り替わります。仮にこの多数回該当の限度額の引き上げがあった場合、生活に困窮する方も出てくると思われましたので、しっかりと抗議を聞き入れた、良い改定になったのではないかと思います。

⑤その他、変わった所はあるの?

 ここまでで書いてきた月ごとの限度額、多数回該当における限度額以外に今回の改定で変わった部分はあるのでしょうか?実はあったりします。まぁ、それも今年の改定の表に記載されていたりするのですけどね・・・。
 その表にも書いてあるその他の変更点として最も大きいのは年間限度額が設定された事だと思われます。これは、多数回該当はあくまでも限度額に達した回数が年間4回以上必要であり、その限度額内で収まっても、ギリギリのところで収まって、年間における負担額が多くなる場合もあるのではないかと思われます。その場合、多額の医療費負担が必要になり、生活を圧迫される事にもなりかねません。それを緩和するために、年間の窓口負担額に上限を付けて、それを超えた場合は、自己負担を無くす制度が新設されました。
 まぁ、今年の改定の表にもあるのですが、年間限度額のみを抜き出して表にしてみたいと思います。どの程度の年間負担上限額かと言うと・・・

収入令和8年8月から令和9年8月から
年間限度額月換算年間限度額月換算
約1160万~1680000円140000円1680000円140000円
約770万~1160万1110000円92500円1110000円92500円
約200万~770万530000円44200円530000円44200円
~約200万410000円34200円410000円34200円
住民税非課税290000円24200円290000円24200円
一定収入以下(70歳以上)180000円15000円180000円15000円

 となっています。令和8年の改定と令和9年の改定で金額は変わらないのですね。また、令和9年においてはランクが細分化されましたが、それも関係ない年間上限額となっています。また、この表の月換算は単純に年間上限金額を月数である12で割って四捨五入した金額となります。
 一番対象者が多いと思われる約200万円~770万円の収入ランクで年間53万円、月平均で言うと44200円を超えた医療費の窓口負担がある場合は、それ以上の窓口負担は高額療養費として保険者から支払われます。まぁ、支払われると書いていますが、今はマイナ保険証を使うと、窓口でその判断をしてくれますので、限度額を超えた分の窓口負担は無くなる感じになりそうですね。
 この制度も、あまりに窓口負担が高額になりすぎると、生活が困窮する可能性が出てきますので、年間における上限を設定することは普段の生活を行う私たちにとって、非常に安心感がある制度となるのではないかと思います。まぁ、月の上限がある現状においては、ある程度長期療養が必要になる方でないと使わない制度になりそうですが、上限がある事に対する安心感は心強いものになりそうです。

 もう一つ、その他の変更点として高齢者の方の外来特例と言われる制度も限度額が引き上げられます。この外来特例というものが何なのかをザックリ説明すると、高齢になると慢性的な病気も増え(嫌な話ですが、私もそろそろ気を付けなくちゃなぁ・・・。)、病院に頻繁に通院することも多くなるのではないかと思われます。そこで、主に低所得の高齢者(70歳以上の方)の外来診療の医療費負担に限度額を設ける事により、医療費による高齢者の方の生活圧迫を回避しよう・・・と言う制度です。
 で・・・この外来特例がどのようになるかと言うと・・・次の様になります。この制度はあくまでも70歳以上の方が対象ですので、現役の方は読み飛ばしちゃってくださいね。

収入現状令和8年8月から令和9年8月から
月限度額年限度額月限度額年限度額月限度額年限度額
約260万~370万18000円144000円22000円216000円28000円216000円
約200万~260万28000円216000円
~約200万22000円216000円
住民税非課税8000円11000円96000円13000円96000円
一定収入以下8000円8000円8000円

 ちなみに収入が370万円を超える方においては、たとえ70歳以上の方であっても、この外来特例は適用されませんので、ご注意です。また、この外来特例も高額療養費と同様に月額における上限額と、年額における上限額が存在し(存在しないカテゴリもありますが・・・)、年間の最大支払額は年限度額までとなっています。
 これを見ると、低所得層の中でも高めの収入がある方においては、若干の負担額の上昇が見られますね。年間上限においても多少の引き上げとなっています。ただ、住民税非課税の方においては月間の上限は上がっていますが、年間上限が月割すると8000円ですので、毎月月間上限に引っかかる方においては、現状維持と言ったところでしょうか。



 と、今回は前回大ブーイングを受けて棚上げにされた高額療養費制度の改定案が国会を通りそうでしたので、ブログにしてみました。まぁ、改定案とは言ったものの、衆議院は通ったみたい(ブログを書いている時は・・・ですが)ですので、ほぼほぼこの通りになるのではないかなぁと思います。
 高収入の方は特に負担が重くなる制度設計となっていますが、高齢化の進捗、高額薬剤の開発など、医療保険制度の予算圧迫が起こっている現在においては、ある程度しょうがない所ではないかと思います。
 私的には全体的な(特に高収入の方の)限度額上限引き上げは痛い改定ではあるものの、多数回該当の据え置きや年間限度額の新設など、ある程度のセーフティネットは存在するバランスの取れた改定なのではないかと思います。負担が増える事は遺憾ではありますが(あら?言い回しが政治家っぽくなってる・・・。)、今後の医療を守るためには致し方ないのではないかと思います。

最後に今回と関係ありそうなリンクを貼っておきますね。ついでに廃案となった前回の改定案に対するブログのリンクも貼っておきます。

協会けんぽ『高額療養費』⇚現行制度
厚生労働省『
高額療養費制度を利用される皆さまへ』⇚現行制度
厚生労働省『
高額療養費制度の見直しについて』⇚今回の改定
厚生労働省『
高額療養費制度の見直しについて』⇚前回の廃案
過去ブログ『
バリアが薄くなっちゃいそう・・・(追記あり)


今回も乱筆乱文、失礼しましたっ。